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ブログ収入が副業禁止の会社にバレるのを防ぐ方法!万が一バレたときの対処法は?

「副業禁止の会社でブログ収入を稼いでいるんだけど、バレたらクビになるかもしれない…。会社にバレるのを防ぐにはどうすればいいの?もし万が一バレたら、どうやって対処すればいい…?」

ここ最近の副業ブームで、副業を解禁する会社が増えてはいるものの、いまだに副業が禁止されている会社もたくさんありますよね。

副業で稼いでいるブログ収入が会社にバレないか、毎日ヒヤヒヤしてる人も多いのではないでしょうか。

 

一般的に、副業が会社にバレるのは、会社が独自に調査してあなたの副業を見つけるか上司や同僚にあなたの副業がバラされるかという2つのパターンに集約されます。

つまり、この2つのパターンで発覚するのを完璧に防ぐことができれば、あなたの副業ブログは絶対に会社にバレることはありません。

 

もっと言ってしまうと、もし万が一あなたの副業ブログが会社にバレたとしても、実は、「ある言い訳」をすることで副業トラブルを回避できてしまうという「ワザ」もあるんですね。

今回は、あなたの副業ブログが「会社にバレるのを防ぐ方法」と、万が一バレても「クビを回避できるワザ」についてお話していきます。

 

ブログ収入が副業禁止の会社にバレるのを防ぐ方法

あなたのブログ収入が副業禁止の会社にバレると、最悪の場合「クビ」になる可能性もありますよね。

もしあなたがこのまま副業を続けるのであれば、なんとしてでも会社にバレないようにしなければいけません。

 

冒頭でもお伝えした通り、一般的に副業が会社にバレるのには2つのパターンがあります。

  • ケース①:会社の調査でバレる
  • ケース②:上司や同僚によってバラされる

 

この2つのパターンでバレるケースを想定して対策しておけば、まずバレることはありません。

2つのケースごとに、バレるのを防ぐ方法をご紹介していきましょう。

 

ケース①:会社の調査でバレるのを防ぐ方法

確定申告で住民税を「普通徴収」にする

会社に副業がバレてしまう一番多い原因が、「会社の税務処理によって副業がバレる」パターン。

会社は社員の給料を支払う際に毎月税務処理を行っているわけですが、そのときに適用される「住民税の特別徴収制度」によって、社員の副業がバレてしまうんですね。

 

そもそも、住んでいる地域の自治体(区役所や市役所など)に払う税金である住民税は、本来であれば個人が自治体に直接支払うべきものです。

しかし、個人で直接支払うのは手間がかかるし、自治体としても滞納されては困りますよね。

 

そこで、「住民税の特別徴収制度」を利用して個人が勤めている会社の協力を得て、会社が社員の所得(給与所得+それ以外の所得)をもとに住民税を算出し、社員の毎月の給料から自動的に「住民税」を天引きするのです。

そのため、会社が支払う給料額に対して社員の「住民税」が多すぎると、「こいつは他に収入があるのでは?」=「こいつは副業してるな。」と疑われるわけですね。

 

この事態を回避するためには、会社の給与天引きで住民税を支払わず、個人で住民税を納める形にするんですね。

具体的な手続きとしては、確定申告のときに、住民税は「自分で納付」にチェックを入れる、ただこれだけです。

 

所得税申告書の第二表の「給与・公的年金等に係る所得以外の所得に係る住民税の徴収方法の選択」欄で、「自分で納付」にチェック

住民税を自分で納める形にすれば、あなたのブログを含む副業収入の住民税は「普通徴収」として徴収され、6月に自治体からあなた宛に納付書が送られてきます。

自治体から住民税についての通知が会社にに届かなくなることで、会社が社員の住民税額を把握できなくなり、あなたの副業もバレずにすむというわけですね。

 

ちなみに、副業ブログ収入の場合は、ブログ所得(ブログ収入-経費)が20万円を超えると確定申告が必要になってくるので、対象となる人は確定申告を忘れずにしましょう。

 

副業ブログは絶対に実名でやらない

これはもう副業ブログの基本ですが、あなたが副業禁止の会社で働いている限り、絶対に実名でブログをやってはいけません。

実名でやってしまうと、上司や同僚など会社関係者が、「偶然」あなたのブログにアクセスする場合があるんですよね。

 

ブログを匿名やニックネームにしていても、最近ではTwitterやFacebookといったSNSからバレるケースも多いので、バレないように細心の注意が必要です。

 

副業ブログに会社や仕事のことは絶対に書かない

副業ブログに会社や仕事のことを書いてしまうと、会社の人が偶然見た場合に、「この記事書いているのって○○だよね…?」とバレる一要因になってきますよね。

また、サラリーマンは会社の機密情報を取り扱うケースも多いので、うっかり仕事や会社のことをブログに書いてしまうとそれが「守秘義務違反」となる場合もあり、最悪、会社から訴えられる可能性もあります。

 

副業ブログに会社や仕事のことは、絶対書いてはいけません。

仕事とブログはしっかり分けておく、これも副業ブログがバレないための鉄則ですね。

 

ケース②:上司や同僚によってバラされるのを防ぐ方法

上司や同僚には絶対に話さない

あなたが副業でブログ収入を稼いでいることは、絶対に上司や同僚に話してはいけません。

というのも、どんなに信頼できる上司や同僚であっても、彼らが「うっかり」誰かに話してしまうリスクがあるからです。

 

上司や同僚に話しても、あなたのブログ収入が劇的に増えるわけではないし、もし仕事で失敗しようものなら「ブログなんか書いてるヒマあったら、もっとマジメに仕事やれ!」なんて揚げ足取られるだけ。

結局、会社の人にあなたの副業の話をしたところで、あなたにとって何のメリットもないんですよね。

 

どんなに信頼できる人でもバレるリスクが高くなるだけなので、会社で副業ブログのことは絶対に口外しないようにしましょう。

 

会社のパソコンや回線でブログを書かない&見ない

会社のネットワーク回線を使ってブログ更新などの「副業活動」をしていると、会社にバレる可能性があります。

というのも、会社のネットワーク回線って、実は、裏から筒抜けだからです。

 

どの社員がどのサイトを閲覧していて、何時何分何秒に、どんなことをしていたかなんていうのは、調べようと思えばいくらでも簡単に調べられるんですよね。

 

例えば、あなたの副業が上司に怪しまれ、

「あいつがパソコンで何をやっているのか調査せよ。」

なんてことにでもなれば、あなたが仕事サボって記事を書いていたり、画像をアップロードしたりしていたことが、一発でバレてしまうわけです。

 

このような形で副業がバレてしまうのは、むしろ一番避けたいケース。

なぜなら、まるで「犯罪者」を扱うような感じで、あなたは様々な責任を負わされることになる可能性があるからですね。

 

そんな最悪のリスクを回避するためには、「会社ではブログ記事を書かない&見ない」というのが一番。

業務時間は本業に集中する、これは社会人としての「あるべき姿」ですよね。

 

ブログ収入が副業禁止の会社にバレたときの対処法

これまでお話してきた対策を行えば、あなたのブログ収入が副業禁止の会社にバレることはまずありません。

しかし、もし万が一、確定申告の「普通徴収」が認められない場合には、会社に住民税の額が増えていることに気づかれて、会社から「事情聴取」される可能性もありますよね。

 

そんなときは、シンプルに「確定申告をした」と答えれば大丈夫です。

もし、理由を聞かれたら、「ふるさと納税とかです」と答えておけば、「ちゃんと納税している人=悪いことする人ではなさそう」というイメージも植え付けられますよね。

 

ここで重要なのが、「ふるさと納税とかです」の、「とか」の部分。

 

実は、ふるさと納税って、翌年に支払う住民税を減らす効果があって、増えている住民税とは矛盾しちゃうんですよね。

そのため、この「とか」には、「所得を押し上げる要因が他にある」と、一応含みをもたせているわけですね。

 

ちなみに、

「どのような内容で確定申告しましたか?」

なんてしつこく聞いてくるアホがいたら、

 

「資産運用による確定利益を申告しました」

と答えて、返り討ちにしてやりましょう。

 

そもそも資産運用は副業ではないため、会社の副業規定に引っかかることはないし、FXや仮想通貨の売買利益は、税務上、ブログ収入と同じ「雑所得」に該当してくるので、絶対にバレることはありませんよ。

 

ブログ収入を副業で稼ぐには?

ブログ収入を副業で稼ぐには、とにかく「正しい方法」でブログを構築していくこと。

ほとんどの人って、とりあえずブログ立ち上げて、なんとなくジャンルやテーマを決めて、適当に記事を書き出してしまいますが、実は、稼ぐブログを作るためには、もっと戦略的にブログを構築していかなければなりません。

 

ブログを立ち上げる前に絶対やるべきことが、「ブログの基本設計」を作ること。

どんなコンセプトでどんなジャンルやキーワードを攻めて、競合するライバルサイトに勝てるかどうかなど、徹底的なリサーチと分析をして、あなたのブログの一番重要な「骨組み」を固めていくわけです。

 

ブログで稼ぐキモとなる「ブログの基本設計」については、以下の記事でお伝えしているで参考にしてみてくださいね。

 

まとめ

ブログ収入が副業禁止の会社にバレるのを防ぐには、以下の2つのパターンでバレるケースを想定して対策しておけば、まずバレることはありません。

  • ケース①:会社の調査でバレる
  • ケース②:上司や同僚によってバラされる

 

もし万が一、確定申告の「普通徴収」が認められず、会社から事情聴取を受けた場合には、シンプルに「確定申告をした」と答えれば大丈夫。

さらに突っ込まれて聞かれるようであれば、まずは「ふるさと納税とかです」で切り返し、さらなる突っ込みを受けた場合には、「資産運用の確定利益を申告した」と返り討ちにすることで、完全勝利をつかむことができますよ。